大規模災害時の通信について考える : 危機管理 Blog

危機管理業務部　研究員

　陣内　紀匡

　災害時、身近にある電話の中で最も通じやすいのは、「公衆電話」だということを皆さん知っていましたか？
　２００４年の新潟県中越地震発生時は、公衆電話が減少していたため被災住民に不便となったことや、２００８年の岩手・宮城内陸地震の時にも公衆電話が最も通じやすかったことなどが過去に報道されていたようです。

　「なぜ公衆電話が災害時に強いのか」ですが、総務省のホームページによると、ＮＴＴが設置する公衆電話が「優先電話」と同様の扱いとなっているためだそうで、近年、携帯電話（スマートフォン）・ＰＨＳが若年層だけでなく高齢者にも普及し、また、電子メールなどの普及により通話時間そのものが減少していることから、次第に設置数が減少してきているようですが、それでも、大地震のような災害時には携帯電話などに比べて繋がりやすいため、非常時における重要な連絡手段の役割をまだまだ果たしていると言えそうです。
　さて、このような事から、折角の機会だと思い、「公衆電話のルーツと災害対策」等について調べてみました。
　今回は、「大規模災害時の通信について考える」と題して、私なりに感じた事なども踏まえ、調べてわかった事について以下にご紹介します。雑学の一つとして皆さんの参考になれば幸いです。

　公衆電話が最初に設置されたのは、明治２３年（１８９０年）１２月のことであり、東京、横浜に電話局が設置され電話事業が開始されると同時に、電話局内に電話所として東京１５か所、横浜１か所の計１６か所に、電話回線を持たない一般市民のために設置されました。
　開設当初は、電話に対する認識が欠けていたために利用者が限定されていましたが、次第に利用者が増え、５年後には１か所平均８通話に増えたそうです。
　最初の設置から１０年後の明治３３年（１９００年）９月には、上野、新橋の駅構内に磁石式の「自働電話」が設置され、交換手に通話接続を依頼し、必要に応じて１０銭又は５銭効果を投入するものであり、硬貨投入の確認は、１０銭硬貨は鳴鐘、５銭効果はゴングを鳴らし、交換手がその音を聞いて投入を確認するというもので、終戦後までの５０年間にわたって踏襲されたそうです。今では考えられない料金システムですね。
　通話料金については、一般の電話回線の通話料は定額制、公衆電話は市内１通話５分１５銭と定められていましたが、当時最低限の生活ができる１５銭では利用者が伸びず、５銭に値下げされたそうです。
　大正１４年（１９２５年）１０月には、自動交換電話が導入され、「自働電話」という名称が「公衆電話」に改称され、現在に至っています。
　明治、大正と発展を続けた公衆電話でしたが、太平洋戦争で都市が空襲により壊滅的な被害を受けたため、戦前に全国で５，２２２台あった公衆電話は、昭和２０年（１９４５年）末の頃は僅か６２３台に激減し、昭和２２年（１９４７年）頃までは、資材不足や硬貨不足等により低迷期が続いたようです。
　昭和２６年（１９５１年）頃には、２種類の公衆電話が存在し、一つは、電話局が設備を提供し店頭に設置する「委託公衆電話」、もう一つは、電話局と加入者が契約した加入電話を店頭に置く「簡易公衆電話」でした。
　「簡易公衆電話」はまもなく廃止されましたが、「特殊簡易電話（ピンク電話）」がそれに類似したものとして継承されています。現在では、時々、飲食店に設置してある物がそれにあたります。
　当時の公衆電話の色は、一般的に黒を使用していましたが、昭和２８年（１９５３年）に公衆電話であることを目立たせるため赤に順次切り替えられ、これにより評判が高まり設置台数も多くなっていきましたが、料金システムが受託者と利用者の間で試算する仕組みになっていたため、かけ逃げや二度がけ等のトラブルが発生するようになり、昭和２９年（１９５４年）に硬貨投入式の赤電話（通称「だるま」）が設置されるようになりました。この硬貨式の公衆電話は「後払い方式」と称され、電話が繋がると１０円硬貨を投入しなければ片通話となっていました。
　昭和３２年（１９５７年）、近鉄特急２２５０系に日本初の「列車公衆電話」が設置され、また、昭和４３年（１９６８年）には、市外通話が可能になるとともに、１１０番・１１９番への専用ダイヤル装置（緊急呼出器）が電話機の上部に取り付けられました。
　その後、１００円硬貨が使用できるタイプから、テレホンカード式、ＩＣカード対応、ダイヤル式からプッシュ式、デジタル公衆電話等、時代の流れとともに開発・設置され、現在では、大きく見やすいダイヤルボタン、投入しやすいガイド付きコイン投入口、暗い場所でも見やすいオレンジバックライトの液晶ディスプレイ等、誰でも使い易いユニバーサルデザインとなっています。また、一目で公衆電話と分かるグリーンのカラーリングになっています。設置台数については、平成２５年度末（２０１３年）で、１９５，５１４台が全国各地に設置されています。

　公衆電話の歴史の一端を記述してきましたが、災害対策については、災害救助法が適用される大規模災害では、広域停電が発生している地域において通話の無料化措置の設定が都道府県単位でなされるようになっています。
　阪神・淡路大震災以降、広域停電を伴うような、また、災害救助法が適用される災害は数多く発生しましたが、平成２３年（２０１１年）３月１１日に発生した東日本大震災では、ＮＴＴ東日本管轄エリアの１７都道府県で、初めて公衆電話の無料化措置が発動されました。
　皆さんも携帯電話等の普及に伴い、ほとんど公衆電話を利用しない毎日をお過ごしのこととは思いますが、電話回線が全てのルートで切断されたり、また、通信機器や回線が被災してさえいなければ、災害時の連絡手段として最も有効な通信ツールだということを是非覚えておいてください。
　なお、設置基準については、市街地（人口集中地域）において、概ね５００ｍ四方に１台、それ以外の地域（世帯または事業所が存在する地域）では、概ね１ｋｍ四方に１台設置されているようです。

　街中でも公衆電話が少なくなっているようですが、これは、ある一定の利用が無ければ撤去される方針になっているためです。このような状態を防災関係者は大変危惧されているという話をよく耳にします。皆さんにおかれましては、これら公衆電話を取り巻く現状等をよく認識していただくとともに、自宅近辺あるいは行動圏内のどこに公衆電話が設置されているかをあらかじめ把握しておくことが大切かと思います。
　ちなみに、私の自宅近傍（約５００ｍ）には、災害時に避難場所・活動拠点に指定されている公園がありますが、その途中に公衆電話が設置されており、公園内にも６箇所設置していました。
02-01